皆さんは、自信をつけるにはどうすればいいか？
ということを考えたことはあるでしょうか？
私なりの結論を先に申し上げますと、
問題が起きたとき、真剣に考えてみる、
誰がいけないかではなく、何がいけないか
集中して向き合ってみる
その深さによって、
やがて、自信になっていく
と私は思っています。
あくまで独断と偏見ですからご了承ください。
その場合、自分だけで考えないで、
いろいろな人から意見を聞く。
幅広く情報を集めて、深く考えていく。
その繰り返しで、
確固たる自信に繋がると感じます。
本日9月29日、弊社主催の創立23執念特別講演会を、
株式会社原田教育研究所の代表取締役社長、
原田隆史氏を講師にお招きして開催いたしました。
今回はオンライン形式で開催しましたが、
多くの経営者の皆様にご参加（ご視聴）いただき、
お蔭様で有意義な講演会を開催することができました。
これも皆様方のご支援とご愛顧によるものと、
心から感謝いたしております。
第１部では原田社長にお話しいただきました。
「原田メソッド」や「ICM」を用いた独自の育成手法で培った、
組織育成のノウハウを要約して解説くださいました。
第２部では、弊社グループ、
税理士法人東京会計パートナーズの島崎税理士が、
社長に万一のことがあったときに備えるために、
「会社と家族を守るために社長が今からしておくべきこと」
ということをテーマにお話しさせていただきました。
多くの皆さまがご参加（ご視聴）くださいまして、
本当に有難うございました。
重ねて御礼申し上げます。
少しでもお役にたてれば幸いです。
弊社では、オーナー経営者の問題解決に貢献すべく、
定期的にセミナー、講演会を開催して参ります。
何卒一層のご愛顧ご指導を賜りたく、
お願い申し上げます。
まずはお礼かたがたご挨拶申し上げます
年に4回お届けしている当社のお客様向け季刊誌、
「humanletter」の秋号が完成しました。
このhumanletterではオーナー経営者に役立つ情報や、
当社のサービスについてご案内しております。
今号の内容をご紹介します。
帝国データバンクの動向調査によりますと、
後継者が「いない」、
あるいは「未定」とした企業の割合は61.5％でした。
この数字は、経営者の多くが、
後継者問題を抱えている、
実情を物語っているといえそうです。
また、事業承継の方法については、
「親族内承継」が38.3％で最も多く、
次いで31.7 ％が「内部昇格」
（親族ではない社内の役員や社員への承継）、
17.4％ がＭ＆Ａを選択しているようです。
このたび、株式会社原田教育研究所 代表取締役社長
原田隆史氏をお招きし、特別講演会を開催いたします。
令和4年9月29日（木）10:00～12:10
【開催形式】オンライン形式で開催 参加費：無料 300名先着
【終了しました】
「原田メソッド」や特許取得済みのシステム「ICM」を用いた、
独自の育成手法により、数多くの実績を持つ、
株式会社原田教育研究所社長 原田隆史氏を講師にお招きし、
創立23周年特別講演会を開催いたします。
メジャーリーグで活躍する大谷翔平選手も、
高校時代に実践した原田メソッドですが、
原田メソッドは組織経営にも置き換えることが出来ます。
講演会では、理想の職場環境作りや収益向上にどう活かすか、
「自立した人と組織を育成する方法」というテーマで、
原田社長に、ご講演いただきます。
また第２部では、社長に万一があったとしても、
会社と家族を守るために今からしておくべきことを、
弊社グループの税理士法人代表、島﨑税理士より、
解説させていただきます。
ライブセミナー形式で、ネット環境があれば、
全国どこからでもご参加いただけます。
1人でも多くのオーナー社長の皆様が
ご参加くださいましたら幸いに存じます。
令和4年9月29日（木）10:00～12:10
【開催形式】オンライン形式で開催 参加費：無料 300名先着
【終了しました】
私達は業務の中で知り得た、
一般的には知られていないことを、
皆様にお伝えすることで、
少しでもお役に立ちたいと思っております。
今回は、社長に万が一のことが発生した場合の、
ご家族のリスクについて書かせていただきます。
さて、会社と顧問税理士の関係は、
会社が顧問料を支払い、
顧問契約として成り立っています。
皆様もよくご存じの通り、
業務内容は、会社の月次監査、決算申告や、
社長個人の確定申告などです。
年に4回お届けしている当社のお客様向け季刊誌、
「humanletter」の夏号が完成しました。
このhumanletterではオーナー経営者に役立つ情報や、
当社のサービスについてご案内しております。
今号の内容をご紹介します。
経営者の多くは、勇退後の生活について、
趣味を謳歌して悠々自適なセカンドライフを送りたい、
と考えていらっしゃると思います。
生命保険文化センターが発表した調査では、
セカンドライフに、
「ゆとりある生活」をするには、
夫婦でいくらの費用が必要だと思うか、
という問いに対して、
平均月36.1万円という回答でした。
『ろばを売りに行く親子』という寓話があります。
イソップ寓話といわれており、
ご存じの方もいらっしゃると思います。
物語の内容を簡単に記すと、
ロバを飼っていた父子が、
ロバを売りに行くため、市場へ出かけました。
ロバを引いている姿を見て、
「せっかくロバを連れているのに、
歩いているなんてもったいない」
と人は言いました。
なるほどと思った父は、
息子をロバに乗せました。
しばらくすると別の人が、
「元気な若者が楽をして、
親を歩かせるなんて酷い」と言いました。
年に4回お届けしている当社のお客様向け季刊誌、
「humanletter」の春号が完成しました。
このhumanletterではオーナー経営者に役立つ情報や、
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今号の内容をご紹介します。
まず、令和3年3月に改正会社法が施行されました。
そこで新設された「株式交付」制度の活用が、
自社株対策に効果的だと注目されています。
自社株は取り扱いが難しい資産です。
個人の財産であるのと同時に、
会社の経営権でもあるからです。
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